TV関連 Archive

結局、無線LAN子機としてWN-WAG/Cを買った。

“I-O DATA IEEE802.11a or g/b切替対応 イーサーネットコンバーター WN-WAG/C” (アイ・オー・データ)

今朝届いたのでさっそくセットアップを試みたのだが、これにかなりはまってしまった。
マニュアルにはWN-WAG/CとMacをLANポート同士で接続して、Safariを立ち上げたらBonjour機能で自動でWN-WAG/Cの設定画面へのリンクが表示され、そこからセットアップに入れるとあるのだが、表示されるはずの「WN-WAG/C」が表示されない。
LANポートが壊れてるわけでもなく、つないだらMac側でもEthernetポートは認識されてIPふられてるし、WN-WAG/C側でもつないでるポートは緑のランプが点滅しててデータ転送も発生してる。
何かSafariの特殊な設定でもしてたかなと考えたら、そういえばdolipoでプロキシ経由のアクセスの設定になってることに気づいた。プロキシの設定でbonjour用に自身のホストを除外設定などしてみるがそれでもうまくいかない。仕方ないのでプロキシを解除してみる。しかし、相変わらず認識されない。
同じような症例はないんだろうかとQ&Aを調べたら、

MacOS Xの「Safari」でメニューバーの[ブックマーク]→[すべてのブックマークを表示]をクリックして、コレクションの[Rendezvous]をクリックしても、本製品が表示されないのですが？

という質問があり、その回答は「添付CD-ROM内の「ZeroConf Enabler」を使用してみてください。」というもので、その手順が示されていた。しかし、CD-ROMには手順に示されたTOOLフォルダが存在しておらず、この「ZeroConf Enabler」というやつも見当たらない。
万策尽きて再起動でもしてみるかと前回のLeopardのアップデート以来の再起動をかけてみる。
Safariを起動すると、Bonjourのところにあっさり「WN-WAG/C」が表示されてるではないか。。。。がーん。
あれだけあーだこーだと設定をいじったり調べたりしていたが、結局のところ再起動してなかったのが問題だったのか。プロキシ関連の設定とかファイアーウォールとかって、再起動しなくても有効になるのかと思っていたんだけどなぁ。
とにかく、設定画面にアクセスできたので、あとはスムーズに設定が完了。

さて、BRAVIAにつないでみて、アプリキャスト、アクトビラ、TSUTAYA TVなどをひととおり楽しんでみた。
アプリキャストではてBのホットエントリー表示などを試しに入れてみた。テレビではてBを楽しめるというのもなんか変な感じなのだが、テレビのネット活用みたいなものも徐々に当たり前のものになってきそうな気がする。

しかし、アクトビラにせよTSUTAYA TVにせよ、VODにはまだまだ遠いのだろうか。用意されているシネマやドラマのタイトルのあまりにもの少なさに悲しくなった。これはまだまだTSUTAYA DISCASや店舗の代わりには遠い。アクトビラ ビデオのデータの大部分を委託先のIIJが誤って削除してしまい、その復旧が年明けみたいな話もあったので、そのデータが回復すればもう少しまともなタイトルになるんだろうか？

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昨日の日経産業。「B-CASカードいつか消える？」という記事より。
このへんの構造は実はよく理解してなかったので、この記事で大枠がわかった。

地上波デジタルでのコピーを防ぐためのスクランブル化システムである「B-CASカード」の発行・運用コストは１枚４００円程度。大半が放送局の負担となっている。２００６年度でＮＨＫは６億円、民法キー局は２億円程度の出費になっているとのこと。
もちろん２０１１年の地デジ完全移行に向けて、B-CAS対応機能の売上が伸びていけば、その負担額も大きくなっていく。

この事態を避けるために、新RMP（ライツ・マネジメント・プロテクション）方式に早く移行したいというのが放送局側の意向だ。新RMPは、スクランブルの解除をカードではなく、ソフトウェアにしてテレビに内蔵してしまう仕組み。つまり、ソフト開発コストや暗号解読時のリスクをすべてテレビメーカーに押しつける仕組みとなる。
結局、メーカーと放送局側での話し合いの結果、うまく折り合えるところが見つかり、早ければ2008年にもB-CAS不要のテレビが発売されるとのことだ。

自分達の利権というか利益を奪いかねない「コピー」を制限しようと、仕組みを立ち上げたものの、その仕組みを維持するための負担が多大になったわけで、自分で自分の首を絞めてるだけのような気がする。それは新RMPになっても変わらないだろう。メーカーがすべて負担するわけでもあるまいし。

そして、地デジにより完全デジタルに移行する段階で、レッシング教授が言うように、今までのアナログ時代よりも、より一層、著作権や知財権の取り締まりが厳しくなるということだ。

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2月9日、総務省が検討を進めてきた放送法改正案の概要が決まった。（日本経済新聞 2006/02/10）　メモ。

・民間放送会社が放送持ち株会社を設立して複数の局を参加に置くことができるようになる。
・一般企業もその持ち株会社に20%超出資できるようになる。

地デジ対応を控えて、「マスメディア集中排除の原則」の緩和しておかないことには、ローカル局がどんどん潰れてしまうからだろう。これによってキー局を中心とした系列放送網の再編に進ませようということだろう。しかし、そんなにうまくいくか？確かに、うまく系列を組み込んで持ち株会社に移行すれば、時価総額も膨らむし、買収対策にもなるだろうけど。

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